ビッグローブ株式会社

BIGLOBEは、現在の新型コロナウイルスの拡大に伴い、「在宅勤務に関する意識調査」を実施しました。本日、調査結果の第2弾を発表します。

本調査は、会社で在宅勤務が認められ、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は2020年3月13日～3月15日、調査方法はインターネット調査です。

【調査結果のトピックス】

1. 在宅勤務をしてみて、通常時も在宅勤務などのリモートワークは「可能」9割弱
   在宅勤務をしている20代から60代の男女899人に「在宅勤務をしてみて、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能か」を質問したところ、「そう思う」（40.5％）、「ややそう思う」（48.2％）と、9割弱がコロナ対応に限らず通常時も在宅勤務などのリモートワークが可能であると回答した。また、「在宅勤務は取引先に受け入れられているか」を質問すると、「そう思う」「ややそう思う」の合計が9割を超えた。
2. 在宅勤務により通勤頻度が減ることで「ストレスが減った」6割弱
   在宅勤務をしている20代から60代の男女1,000人に「在宅勤務で通勤頻度が減ることでストレスはどう変化したか」を質問すると、「減った」（29.7％）、「やや減った」（26.9％）と、6割弱がストレスが減ったと回答。また、「在宅勤務による仕事環境や人間関係などのストレスの変化」を質問すると、「減った」「やや減った」の合計が5割超となった。
3. 在宅勤務による仕事への影響「成果が出るようになった」3割強、「変化なし」4割
   在宅勤務をしている20代から60代の男女1000人に「在宅勤務で仕事の成果はどう変化したか」を質問したところ、「成果が出るようになった」（8.1％）、「やや成果が出るようになった」（25.1％）で合計が3割強に。なお、「変化はない」と回答した人は4割となった。

【調査結果詳細】

１．在宅勤務をしてみて、通常時も在宅勤務などのリモートワークは「可能」9割弱
新型コロナウイルス対策として会社から在宅勤務の指示が出ている全国の20代～60代の男女899人に「あなたは新型コロナウイルス対策として在宅勤務をしてみて、通常時でも在宅勤務などのリモートワークが可能だと思いましたか」を質問したところ、「そう思う」（40.5％）、「ややそう思う」（48.2％）と、88.7％が新型コロナウイルス対応に限らず、通常時も在宅勤務などのリモートワークが可能であると回答した。

また、「新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨（強制）方針は、取引先（顧客・協力会社）に受け入れられていると思いますか」と質問すると、「そう思う」（35.8％）、「ややそう思う」（54.6％）となり、90.4％が受け入れられていると回答した。

２．在宅勤務により通勤頻度が減ることで「ストレスが減った」6割弱
直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人に「在宅勤務で通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化しましたか」と質問すると、「減った」（29.7％）、「やや減った」（26.9％）、「やや増えた」（15.1％）、「増えた」（6.8％）、「変化はない」（21.5％）と回答。全体の6割弱が、在宅勤務による通勤頻度減少に伴ってストレスが減ったと答えた。

また、「在宅勤務によって自身の仕事に関するストレス（仕事環境、人間関係などを総合したストレス）はどのように変化しましたか」と質問すると、「減った」（22.7％）、「やや減った」（27.5％）、「やや増えた」（16.3％）、「増えた」（7.2％）、「変化はない」（26.3％）と回答。全体の5割超が在宅勤務により仕事環境や人間環境などのストレスが減ったと答えた。

３．在宅勤務による仕事への影響「成果が出るようになった」3割強、「変化なし」4割
直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人に「在宅勤務をすることで自身の仕事に対する成果はどのように変化しましたか」と質問したところ、「成果が出るようになった」（8.1％）、「やや成果が出るようになった」（25.1％）、「変化はない」（41.9％）、「あまり成果が出なくなった」（20.7％）、「成果が出なくなった」（4.2％）と回答。全体の33.2％が、在宅勤務で成果が出るようになったと答えた。最も大きな割合を占めたのは「変化はない」の4割強。よって、全体の7割以上が、在宅勤務による仕事の成果への影響が否定的に働いていないと回答している。

また、「あなたが在宅勤務を経験し、出社する必要がある（した方が良い）と思うタイミングをお答えください」と質問したところ、「社外の打ち合わせ（来客）」が43.4％で最多となった。続いて「社内の案件打ち合わせ」（38.8％）、「社内の定例会議」（29.2％）、「請求書や契約書などの事務処理」（27.7％）、「個人情報を扱う業務をする時」（21.5％）となった。
なお、「出社する必要はないと思う」と回答したのは、12.8％にとどまった。

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合があります。また複数回答可の設問があるため、合計100％を超える場合があります

• 調査概要
  • 調査名　 ：在宅勤務に関する意識調査
  • 調査対象 ：会社で在宅勤務が認められ、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人
  • 調査方法 ：インターネット調査
  • 調査期間 ：2020年3月13日～3月15日

なお、BIGLOBEでは、社内外の働き方改革やイノベーション事例、それらを体現する人物を紹介するメディア「BIGLOBE Style」にて、現在当社で実施している在宅勤務レポートを公開しています。
https://style.biglobe.co.jp/entry/2020/03/12/130000

このたびの在宅勤務に関する調査結果を踏まえ、BIGLOBEは、より暮らしやすい社会の実現を目指してまいります。

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